最も一版的なシステム構成です。日中は無尽蔵の太陽光を利用して発電し、太陽光がない夜間や、発電量が使用量に満たない場合は、これまで通りに電力会社から電力を購入することができます。使用量を上回る余剰発電電力は電力会社に売却できます。

通常は系統連系型システムとして、太陽光エネルギーと電力会社からの電力を組み合わせて使用します。災害による停電などが発生したときは、太陽光エネル ギーを特定の設備（非常用照明等）に供給します。太陽光がない夜間や、発電量が使用量に満たない場合は、蓄電設備に蓄えておいた電力を特定の設備に供給し ます。

電力会社の電力を使用せず、日中は太陽電池で発電した電力を蓄電池に貯めておき、必要に応じてその電力を供給するシステムです。

太陽光発電が環境に優しいことを言うまでもありませんが、大震災や停電・電力不足への対応など、エネルギーの継続的な確保（＝エネルギーセキュリティ）を両立させることが出来るのが太陽光発電のメリットです。

原子力政策の転換が叫ばれる中、国の太陽光発電導入目標は、2020年に2800万kw（2005年の20倍）となり、次世代エネルギーの本命とされております。

すでに、下記のような政策対応が予定されております。

• 余剰電力買取の拡充（2011年度）
• 全量買取制度の開始（2012年度）

経済産業省令等の改正により産構審小委員会での検討の方向性を踏まえ、製造業などの工場に設置する太陽光発電施設を、『環境施設』として位置付けています。遊休地、未利用地の有効活用、工場立地法の環境施設として太陽光発電システムを活用できます。

太陽光発電システムの副次的な効果として、屋根の断熱も指摘されています。
金属板屋根の断熱による節電、省エネ効果。改正省エネ法への対応も可能です。

CO2削減、環境経営実現の具体的施策として、企業が持つ資産（工場、ビル、研究所、社宅等）への太陽光発電システム導入は効果的なアピールとなります。